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「将来の子」遺伝病検査、商業主義に懸念…学会が批判・声明発表へ

以下、ヨミドクターからのニュースです。

https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170705-OYTET50032/

 将来生まれる子の遺伝病の発症確率を調べる遺伝子検査サービスについて、関連学会・団体が近く発表する声明の概要がわかった。

 民間事業者の「商業主義に基づく取り組み」と強い懸念を示し、遺伝子検査に関する日本医学会の指針に沿った対応を求めている。
 

 声明を出すのは、日本人類遺伝学会、日本産科婦人科学会、日本遺伝カウンセリング学会、日本家族性腫瘍学会など9学会・団体。今回の遺伝子検査は、男女カップルの唾液から、生まれる子どもについて1050種類の遺伝病の発症確率を予測する。遺伝子検査会社大手のジェネシスヘルスケア社(東京)が米企業の技術を導入し、来年にも一般向けサービスを始める予定。4月から、同じ方法で日本人の遺伝子を解析できるか検証する臨床研究を始めている。
 

 声明では、検査結果が妊娠や出産の判断に影響し、「生命の選択」につながる可能性があると指摘。遺伝子スクリーニング(ふるい分け)に慎重な姿勢を続けてきた従来の流れに逆行しており、「民間企業が、遺伝医療の専門家がいない医療機関を通じて実施することがないように」と強く求めている。
 

 また、子ではなく検査を受けた男女カップル自身が発症する遺伝病を知らされる可能性があることにも触れ、事前に十分な説明を行う遺伝カウンセリングの提供なしに安易に利用されることを懸念。そのうえで、「倫理的・社会的な問題が十分に検討されていない検査は国民に過度な不安を与え、社会的な混乱を招く可能性がある」と警鐘を鳴らしている。

 

 声明に対し、ジェネシス社は「見ておらず、コメントできない」としている。

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